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OUR CLIENT COMPANIES
企業に所属する
多くの方に選ばれている、
信頼と実績のある講座です
日本マンパワーの講座は、企業内で活躍したいキャリアコンサルタントにとって役立つ内容が豊富です。
VISION
日本マンパワーが考える
キャリアコンサルタント像
日本マンパワーが養成するキャリアコンサルタントは、個々人が経験の内省を通じて、
社会の中で自分らしく活躍する方向性に気づき、実現できるように支援することを大切にしています。
日本で最初のキャリアカウンセラー養成講座を開講!累計受講者は5万人以上!
1999年の旧「キャリアカウンセラー(CDA)養成講座」以来、全国主要都市およびオンラインで講座を開講し、数多くのキャリア形成の専門家を育成しております。
▼ 当社開発責任者&卒業生からのメッセージ ▼
FEATURE
日本マンパワーの
8つの特徴
日本マンパワーでは、受講中だけでなく受験から資格取得後の活躍までをトータルでサポートいたします。
「相談者自身の成長」を
支援できる
専門家を養成しています
受験生の満足度が
高いからこそ
人からの紹介が多い!
国家資格とCDA資格の
ダブルライセンス
「通学」「オンライン」
自身に合った
学習スタイルで学べる
充実の振替制度
通学・
オンライン
行き来も可!
現場ですぐ活かせる
専門性が学べる!
受講生は5万人以上、
繋がっていく
仲間のネットワーク
有資格者として現場を持つ講師が実践の場での知見を活かして指導
COURSES
“通信教育(eラーニング)+スクーリング”で
学ぶ総合講座
専門実践教育訓練給付制度対象
キャリアコンサルタント養成講座は、通信教育(eラーニング)とスクーリングから構成されています。
国家資格キャリアコンサルタントの受験資格を得るためには、その両方の受講・修了が必要です。
396,000円(税込)
SIMULATIONS
専門実践教育訓練給付制度
について
日本マンパワーの『キャリアコンサルタント養成講座』は、専門実践教育訓練給付制度の対象です。
専門実践教育訓練給付制度とは、働く人の中長期的なキャリア形成を支援するための、国の雇用保険の制度です。
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- ※1 割引などにより受講料は変更となります。
- ※2 自己負担した金額に応じて支給額は変わります。
- ※3 追加支給要件
- 1)修了後、1年以内に雇用保険の被保険者となる就職をした場合、または既に被保険者として就業されている場合
- 2)当初予定していた最初の試験回での試験合格及び目標資格の取得
- 3)訓練前後で賃金が5%以上上昇した場合※
※2024年10月1日以降に受講開始した方について適用となります。
- ※4 この制度の利用にあたってはご住所を管轄するハローワークにて受講開始日の2週間前までに事前の手続きが必要です。
講座説明会
厚生労働大臣認定講習
キャリアコンサルタント養成講座説明会のご案内
キャリアコンサルタント資格に興味をお持ちの皆さまに、資格・仕事・学習についての詳細で具体的な情報をご提供いたします。
説明会について詳しくはこちら
その他のサポート
法人向けサービス
個人と企業の活性化、継続的成長を実現し、組織を活性化させる人材を育成する
INTERVIEWS全国で活躍する先輩たちの声
キャリアコンサルタントへの期待(講座第一期生 浅川正健さん)
コロナ禍により環境の変化が激しくなっています。どのように捉えていますか。
浅川 正健氏
公私にわたってイキイキ、キラキラと日々を送るのが幸せ、と気づいてもらう支援役であるキャリアコンサルタントの役割は、従来以上に大切になると感じています。
一人一人が気づきから自ら考え、行動するための支援、それが組織に資するものでもあることを企業が気づく。そんな「個」から「組織」に資する活動が、変革の時代には非常に重要です。
時代の変化を先取りして学び続け、仲間同士で支えあい、目の前の社員から企業へ、結果として家庭も社会も輝いていく、そのような日本を見ることができる素晴らしい仕事なのです。
経営の視点も忘れないが、目の前の社員の現場の視点から支えることに誇りを持って充実した活動をしていただきたいと思います。
旧来型の古い価値観、数字だけを期待する企業内に根強く残る文化を超えて、「ひと」「成長」「貢献」をテーマに、目の前の方の声を聴いて、もっと聴いて、その上で「訊く」ことや「情報提供」で軽く背中を押す場面など、柔らかい考え方、姿勢でキャリア相談に乗っていただければ幸いです。
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講座説明会
厚生労働大臣認定講習
キャリアコンサルタント養成講座説明会のご案内
キャリアコンサルタント資格に興味をお持ちの皆さまに、資格・仕事・学習についての詳細で具体的な情報をご提供いたします。
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私がセンター長を務める筑波大学働く人への心理支援開発研究センターでは、先般、企業就業者を対象とした、コロナ禍におけるテレワークによる変化に関する学術調査*を実施しました。
その結果、テレワークにより業務効率が進み、業務の意味を考えるようになったなど良い変化があった一方で、成果を出せる人と出せない人の差が明らかになる傾向や、職場全体の把握や新しい人間関係を築くことが難しくなったなどコミュニケーションが取りづらくなったという変化がみられました。
また、プライベートの時間や自由度が増え、働きやすくなった一方で、孤独や不安を感じる人も一定層いることがわかりました。このような状況を中長期的視点で見ると、人間関係の固定化により人との交流から生まれる創造性が醸成されにくく新しい発想が生まれにくいという問題につながります。
そして、組織全体の一体感が育ちにくく、企業全体が一つの理念に沿って活動する機運が生まれにくくなる可能性も考えられます。テレワークが急激に広がりつつある現時点で、こうした中長期的な問題に目を向けた取り組みが重要だと考えます。
* http://www.human.tsukuba.ac.jp/counseling/center/teleworksurveyreport/