40歳代向けキャリア開発研修 CDS for “40’s”

こんなお悩みありませんか

ミドル世代(主に40歳代)の社員が人員構成上のボリュームゾーンを占める中で、管理職ポストなどの処遇による外発的動機付けが難しくなってきており、彼らのモチベーションや生産性の低下が問題になりつつあります。

企業/人事
会社の中核を担って、高いパフォーマンスを発揮して欲しい
マネジャー以外のミドル世代には、なんとなくあきらめ感や停滞感が漂っている
管理職ポストは不足しているが、やる気を出して頑張って欲しい
ミドル世代
昇進や昇格の見込みは無いし、このまま何事も無く過ごせればよい
入社した頃が景気もよく一番良かった、変化のスピードについていけない
この歳で新しいことを学んだり、専門性を身につけたりする気がしない

このようなギャップを解消し、ミドル世代を活性化させるためにはどうしたらよいのでしょうか。

ミドル世代を活性化させるためには

キャリアの発達段階を表す「キャリア・サイクル」(E.シャイン博士)によると、ミドル世代には「キャリア中期の危機」があり、漠然とした不安感や停滞感を抱く時期であるとされています。また、身体的な衰えを感じ始め、そろそろ先の見通しもリアルに見え始めてくる年代です。一方で、大量入社世代として、バブルの崩壊や急激なIT化など、様々な変化を受けてきた世代でもあります。
ボリュームゾーンであるミドル世代は、組織貢献への期待も大きいため、あきらめ感や不安感、停滞感を抱いていることは、企業の業績に大きく影響します。

人事担当が考える自社の課題・40代社員の問題点
40歳代一般社員のうち、「最近、あきらめ感を感じることが多い」と答えた割合は48.5%

こうした理想と現実のギャップや変化を乗り越え、自分の専門性を確立し、後半の職業人生にむけて今一度輝くステージを見つけることが必要なのです。

自ら危機を乗り越え、専門性を確立することが鍵 そのためには…

危機を乗り越え専門性を確立するためには

こうした危機を乗り越えていくためには、変化に対応するための軸を明確にし、キャリアルートを見直す必要があります。そして、そのキャリアルートに基づいた専門性を身につけ、能力の更新(学び直し)を行っていくことが重要です。

環境変化→(儔修紡弍するための自らの軸を明確にする ▲ャリアルートの見直し G塾呂旅洪掘奮悗喞召掘

開発協力者コメント

広島大学大学院 教育学研究科 教授 岡本祐子氏
今日、中年期の企業人の生き方・働き方が見直されています。
長年、中年期は人生の最盛期と言われてきましたが、実は人生の曲がり角、自分の内外にさまざまな変化が体験される転換期・危機期であることがわかってきました。その自分の変化に向き合い、人生前半期の生き方を振り返り、これからの生き方・働き方を問い直すことは、より深く納得できる自己(アイデンティティ)を獲得することでもあります。
私は、青年期以来、成人発達臨床心理学の領域を開拓してきました。臨床心理学から成人期の人生の危機と発達をとらえるという私の研究が、企業人のキャリアの深化と危機の理解にも役立つことは、私にとっての大きな喜びであり、励みです。大学人の研究と、企業人の自己理解やwell-beingをつなぐ「40歳代のキャリア開発研修( CDS for “40’s” )」に期待しています。

CDS for “40’s”の特徴

CDS for “40’s”は、ミドル世代を対象に、自分の内外に起こる変化と向き合い、人生前半期の生き方を振り返り、これからの生き方を問い直すことにより、より深く納得できる自己を獲得することを目的とした研修です。

  • 1.自分の軸をもつことで、変化に対応できる柔軟性を得ることができるようになる
  • 2.組織からの期待と、自らが創造する役割を認識することで、自律的な行動を促進する
  • 3.今後の自分の方向性と、自分が実現したいことを選択し、セルフモチベートできるようになる

研修イメージ

研修は、基本的に2日間で実施します。
ファシリテーション力に優れた講師と、ゲームなどを用いたセッションや様々なツールで、自律したミドル世代を育成します。
半生ゲーム実施風景
さらに詳しく知りたい方は

40歳代向けキャリア開発研修 CDS for “40’s”のパンフレットは、こちらから無料でダウンロードできます。

40歳代向けキャリア開発研修 CDS for “40’s”パンフレットをダウンロード

研修などの具体的な支援手法をご検討されているご担当者様は、ぜひイベントにご参加いただき、今後にお役立て下さい。

人事・教育担当者様向けイベント

資料請求/お問い合わせ

お問い合わせ『CDS for “40’s”』に関するお問い合わせはこちら

※本資料請求は、自社内への導入を検討されている方を対象にしたサービスです。
同業他社・個人・学生の方からのご請求はお断りしております。あらかじめご了承ください。