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充実した2次対策が自宅で受講できます!
日本マンパワー2次通学講座と同等の内容を映像スクールに凝縮!PCを活用すればいつでもどこでも繰り返し、2次対策が学習できます。解説講義は日本マンパワー東京校2次通学講座でお馴染みの山口文紀先生を含め主要講師陣が担当。
音声と映像を駆使した学習システムである「EduCanvas」をフル活用しています。
USBメモリーが再生できるパソコンさえあれば、いつでもどこでも学習していただけます。通学する時間のない方、時間をもっと有効利用されたい方に最適な講座です。
| 配本 | テーマ | 収録時間 合計43時間 |
教材 |
|---|---|---|---|
| 1次 レベルアップ |
戦略的学習法 | 90分 |
|
| テーマ別基本講義 |
120分 | ||
| テーマ別基本講義 |
120分 | ||
| テーマ別基本講義 |
120分 | ||
| テーマ別基本講義 |
120分 | ||
| 合格答案の書き方 | 120分 | ||
| 実践力養成 | 診断事例の読み込み方 (2005年本試験) |
50分 |
|
| 診断事例の読み込み方 (2007年本試験) |
50分 | ||
| 診断事例の読み込み方 (2006年本試験) |
50分 | ||
| 診断事例の読み込み方 (2007年本試験) |
50分 | ||
| 答案作成の実践法 (2007年本試験) |
80分 | ||
| 答案作成の実践法 (2009年本試験) |
80分 | ||
| 答案作成の実践法 (2005年本試験) |
80分 | ||
| 答案作成の実践法 (2009年本試験) |
80分 | ||
| 答案作成の実践法 (2007年本試験) |
80分 | ||
| 答案作成の実践法 (2008年本試験) |
80分 | ||
| 答案作成の実践法 (2006年本試験) |
80分 | ||
| 答案作成の実践法 (2009年本試験) |
80分 | ||
| 特別講義 (2005年本試験) |
60分 | ||
| 特別講義 (2007年本試験) |
60分 | ||
| 特別講義 (2006年本試験) |
60分 | ||
| 特別講義 (2007年本試験) |
60分 | ||
| 総まとめ 確認 |
オリジナル事例演習 |
70分 |
|
| オリジナル事例演習 |
70分 | ||
| オリジナル事例演習 |
70分 | ||
| オリジナル事例演習 |
70分 | ||
| 過去問分析 (2010年本試験) |
80分 | ||
| 過去問分析 (2010年本試験) |
80分 | ||
| 過去問分析 (2010年本試験) |
80分 | ||
| 過去問分析 (2010年本試験) |
80分 | ||
| 本試験答案 公開添削指導 |
45分 | ||
| 本試験答案 公開添削指導 |
45分 | ||
| 本試験答案 公開添削指導 |
45分 | ||
| 本試験答案 公開添削指導 |
45分 |
※ 添削サービスはございません。
※ お申し込みいただきますと、全教材一括でご送付いたします。
| コース | 2次対策 映像スクール(USBメモリー) | ||
|---|---|---|---|
| 開講日(配本日) | お申込み後、一括配本 | ||
| 受講料(税込) | 受講区分 | テキスト有 | テキスト無 |
| 一般 | 128,000円 | 108,000円 | |
| 受講割引 | - | 98,000円 | |
| 教育訓練給付制度 | 対象外 | ||
※1次と2次を組み合わせた「1次・2次対策総合コース」もございます。
【 キャンセル規定 】
取消しは、教材到着日より8日以内であれば承ります。弊社宛にお申し出の上、お申し出から1週間以内に教材をご返送ください。ご返送の教材を受領・確認後、ご返金等の手続きを行います。なお、この場合の返送費、返金時振込手数料、代金引換利用時の代引手数料実費などはお客様のご負担となります。ただし、以下の場合、受講取消しはお受けできませんのでご注意ください。この場合、通信教育教材費をご負担いただきます。
取消しは、お申し込み後8日以内であれば承ります。弊社宛にお申し出下さい。なお、教材を伴う場合は < 通信教育コースをお申し込の場合 > を準用します。
お申し込み後8日又は教材到着日から8日を過ぎてのお申し出の場合、キャンセル手数料5,250円(税込)及び教材費用全額(未開封の場合も同様。ただし、教材を伴う講座の場合のみ)をご負担いただきます。また、お支払い後のキャンセルに伴う返金時振込手数料はお客様のご負担となります。
お申し込み後8日以内又は教材到着日から8日以内であっても開講後のキャンセルは原則として受付いたしかねます。ただし、弊社の責に起因する場合若しくはお申し込みご本人様の長期療養や死亡等の場合はこの限りではありません。この場合のご返金額は、次の計算式により算出した金額となります。