講座詳細

通信講座

合格のノウハウが凝縮されたテキストで税理士合格を目指す!!

税理士 法人税法資料コース

  • テキスト教材
  • 講座一覧・検索へ戻る

ねらい

法人税は、法人が一事業年度に得た所得(もうけ)に対して課される国税です。ここでいう所得(もうけ)とは、損益計算書上の当期純利益とはその範囲が若干異なるので、これを調整した上で、法人税額を計算することになります。このような調整項目を中心に学習します。

こんな方におすすめ

・経理・財務部門の方、金融機関にお勤めの方、税務・会計知識を身に付けたい方。
・学習・受験経験のある方。
・2級商業簿記修了レベルの方。

特色

テキストは、基礎期・応用期・完成期と順を追って学習・レベルアップできるよう作成されています。基礎期・応用期においては、確認テストで知識の定着・弱点補強が出来ます。

カリキュラム

【計算】会社計算と税務計算、別表四、交際費、減価償却、受取配当等、寄附金、租税公課、試験研究費、教育訓練費、所得税額控除、外国税額控除、貸倒引当金、有価証券、国庫補助金、別表五機経理方法、収用等の特別控除、使途秘匿金、買換え、収用等の圧縮、設定後の控除、圧縮後の減価償却、特別償却、取戻税額、みなし配当、組織再編成、貸倒損失、貸倒引当金、繰延資産、償還差損益、外貨建、特別償却準備金、同族の判定、役員の判定、給与、留保金課税、受配、設立事業年度、消費税、損金算入時期、返品調整引当金、リース取引、改正対処、連結納税制度、交換の圧縮、先行・設定後の圧縮、欠損金、税効果会計、保険差益、借地権、帰属事業年度、自己株式、短期売買商品、確定決算型

※教材・カリキュラム等は予告なく変更になる場合があります。

その他特記事項・お知らせ

※毎年6〜8月は休講し、9月より翌年受験版を開講します。なお、受講期限は該当年の本試験日までとなります。(受講期間の延長はできません。)
※添削対象問題は、基礎完成確認テスト、応用完成確認テスト、基礎期総復習問題、応用期総復習問題、実力判定公開模擬試験、直前対策模擬試験、全国統一公開模擬試験などです。
※修了基準は、受講期限までに『添削対象問題15回中12回以上の提出と「修了試験」を提出し60%以上の得点』となります。
※お申込書等には必ず生年月日(西暦)をご記入ください。生年月日の欄がないときは、備考欄や余白にご記入ください。

※本講座は、[大原学園グループ]との提携講座です。

  • 講座一覧・検索へ戻る

お問い合わせ通信教育に関するお問い合わせはこちら

※同業他社・個人・学生の方からのご請求はお断りしております。あらかじめご了承ください。


標準受講期間
本試験日まで
法人受講料(税込)
137,400円
一般受講料(税込)
137,400円
使用教材
使用教材

テキスト(全4冊)、理論テキスト(1冊)、問題集(全8冊)、理論問題集(1冊)、確認テスト(全4回)、要点チェックノート(1冊)、直前対策テキスト(全2冊)、直前対策問題集(1冊)、総まとめ問題集(1冊)、最終チェックテキスト(1冊)、過去試験問題集(1冊)、基礎期総復習問題(全3回)、応用期総復習問題(全2回)、実力判定公開模擬試験(全6回)、プレ模擬試験(全2回)、直前対策模擬試験(全2回)、全国統一公開模擬試験(1回)、直前予想公開模擬試験(全3回)、ファイナル練習問題(全2回)、修了試験

画像は教材の一部です。

information

資格・試験情報
資格・試験情報の詳細は、こちらをクリックしてご参照ください。

キャンセルについて

ピックアップコンテンツ

通信教育総合ガイドブック 2017年 電子ブック版

オリジナル講座の制作

調査・研究レポート

日本マンパワーのメールマガジン 人材開発のたまてばこ

資料請求/お問い合わせ

資格試験情報 受講生を応援する情報Webサイト