メンタルヘルス

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予防から復職支援まで、各階層に求められる教育プログラムをご紹介します。

職場でこころの病に罹患する事例が増えている中で、メンタルヘルス対策を促進している企業は急激に増えつつあります。
厚生労働省の指針も浸透し、最近ではリスクマネジメントや労働生産性の維持、向上などの目的からのみでなく、CSR(社会的責任)履行等の位置づけからの取り組みも進んでいます。「メンタルヘルス対策の充実した企業は入社希望者からの評価も高い」との報道もあります。
そして、2008年3月に施行された労働契約法において、労働者(従業員)へのいわゆる「安全配慮義務」が明文化されました。これにより、会社側と管理者の責任の所在が明確になりました。担当部署には、戦略的に組織全体のメンタルヘルス対策を計画/推進することが、いっそう期待されます。

各階層に求められる教育プログラム

メンタルヘルス対策の取り組みでは、従業員一人ひとりがストレスに関する正しい知識を知り、自分の役割や立場に応じて、自己のケア(セルフケア)、部門内の上司によるケア(ラインケア)、組織全体でのケアをしっかりと行うことが重要です。

日本マンパワーでは、企業・組織ニーズに応じて、予防から復職支援まで、各階層に求められる教育プログラムを提供しています。

一般社員・新入社員 管理監督者 人事労務担当者


メンタルヘルス・マネジメント®検定試験を活用してみませんか?

  • 組織全体としてメンタルヘルス対策を促進したい
  • 管理監督者にメンタルヘルスの体系的な知識を習得させたい
  • 人事労務担当者として、社内のメンタルヘルス対策の専門知識を深めたい

メンタルヘルス・マネジメント®検定は、大阪商工会議所が2006年に人事スタッフおよび管理者・一般社員を対象にメンタルヘルスの知識、能力、具体的方法、理解度を問う検定として発足させました。企業・組織においては、同検定がメンタルヘルス対策の従業員教育として、学習効果の把握のためだけでなく、共通に目指す目標として、従業員への動機付けにもなるため、その活用が急速に広がっています。

  • 【特徴1】各階層に必要な資質、知識、能力を体系的に学習できる
  • 【特徴2】貴社が試験会場になる!運用しやすい団体特別試験
  • 【特徴3】すでに約6万人が受験(約66,000人 2010年度)

メンタルヘルス・マネジメント®検定試験の詳細はこちら

また、ご希望の方には「メンタルヘルス・マネジメント®検定試験案内書」もお送りします。

メンタルヘルスのための支援サービス一覧

管理監督者

集合研修ラインケア研修 実務コース

自身がストレスを正しく理解すると共に、職場内のメンタルヘルス問題を未然に防止するための知識と対応を習得する研修です。

集合研修マネジメント・マインド研修

管理監督者に求められる「傾聴」「受容」のスキルを高めるトレーニングです(プログラムの名称はマネジメント・マインド研修)。

通信講座メンタルヘルス・マネジメント検定 II種ラインケアコース〜ストレス・マネジメントヒント集付き

職場内のメンタルヘルス対策(ラインケア)の正しい知識と具体的な方法を学習し、同検定II種の合格を目指します。

通信講座集合研修メンタルヘルス・ラインケア研修 検定コース(通信教育+集合研修)

通信教育と集合研修を組み合わせて、社内で同検定II種の試験を行うプログラムです。
※特別団体試験の活用

一般社員・新入社員

集合研修セルフケア研修

メンタルヘルスケアの重要性に対する理解を深め、自己のストレスマネジメントの方法を学ぶ研修です。

通信講座メンタルヘルス・マネジメント検定 III種セルフケアコース〜ストレスチェックテスト付き

自らのストレスの状況・状態を把握することにより、不調に早期に気づき、自らケアを行い、必要であれば助けを求めることができるよう、正しい知識と具体的な方法を学習します。

人事労務担当者

通信講座メンタルヘルス・マネジメント検定 I種マスターコース〜CD-ROMスクール付き

経営戦略に基づいて、メンタルヘルスケア計画、産業保健スタッフや他の専門機関との連携、社員への教育・研修などに関する企画・立案・実施ができるレベルの学習。同検定I種マスターコース対応です。


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※同業他社・個人・学生の方からのご請求はお断りしております。あらかじめご了承ください。