2017年9月より通学クラス順次スタート
国家資格 第7回キャリアコンサルタント養成講座(総合) 〜CDA資格対応〜(厚生労働大臣認定講習)受講生募集中!
【9月開講(第7A回)】開催地:盛岡・東京・湘南・新潟・名古屋・大阪・岡山・防府・高松・福岡・宮崎・鹿児島・沖縄
【10月開講(第7B回)】開催地:札幌・仙台・埼玉・東京・横浜・富山・松本・静岡・名古屋・京都・大阪・神戸・広島・福岡

国の政策でも活躍が期待されるキャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントへの関心がますます高まっています。働き方が多様化する中で、働く人、働きたい人はどのようにキャリアを形成していき、企業や組織はそれにどのように関わっていくのか。そうした課題が認識される中で、一般企業、学校・大学、公的就業支援機関、人材紹介や人材派遣会社などをはじめとして、活躍の場がどんどん広がっています。

国も、平成36年度末までにキャリアコンサルタントの数を累計10万人とする「キャリア・コンサルタント養成計画」を策定し、2016年4月1日からは「キャリアコンサルタント」の登録制(国家資格化)が施行されました。国家資格となったキャリアコンサルタントには、その活躍に期待が集まっていると言えるでしょう。

国家資格化でますます注目が集まる

国家資格キャリアコンサルタントを受験するには、(1)厚生労働大臣の認定を受けた講習の課程を修了する(2)労働者の「職業選択」「職業生活設計」「職業能力の開発及び向上」のいずれかに関する相談の3年以上の実務経験を有している、などの条件の一つを満たす必要があります。

本講座は、厚生労働大臣が認定するキャリアコンサルタント養成講習ですので、受講・修了した方は、国家資格の受験資格が得られます。さらに当講座は1万5000人を超えるキャリアカウンセラー資格CDAの取得の道も開けます。資格取得後のさまざまな手厚いサポートを受けられるので安心です。豊富なキャリアカウンセラー養成の実績がある日本マンパワーの講座で、あなたもキャリア形成支援の専門家を目指しませんか?

全国22箇所で無料説明会開催!

キャリアコンサルタント養成講座説明会を全国で実施!

『キャリアコンサルタントの実際の活躍の現場とは?』『資格取得後の活用法とは?』

説明会内容
  • キャリアコンサルタントとは?
  • キャリアコンサルタント国家資格化について
  • CDA資格の特長
  • CDA資格取得後のサポート
  • 資格取得者 活躍の場
  • 体験グループワーク
  • キャリアコンサルタント養成講座〜CDA資格対応〜の内容
など詳細で具体的な情報をご提供!

日本マンパワーのキャリアコンサルタント養成講座(総合) 〜 CDA資格対応 〜 
【講座の内容】

【講座の内容】“通信教育+通学”で学ぶ学習スタイル

キャリアコンサルタント養成講座(総合)は、通信教育と通学から構成されています。
キャリアコンサルタントの基礎知識を通信教育で学習しながら、通学で実践力を磨くことができます。

専門知識を体系的・網羅的に学ぶ【通信教育】

キャリアカウンセリングの理論、企業や学校でのキャリア開発・キャリア教育、メンタルヘルス、アセスメント、労働法規、求職活動スキルなど、キャリアコンサルタントとして身につけておくべき知識を、テキストを読み進めながら学びます。

通信教育の受講にはインターネットの動画視聴環境が必要です。
お申し込みの前に必ず動作環境をご確認ください 

通信教育教材

標準受講期間3ヶ月

添削指導3回

必要な能力を体感しながら身に付ける【通学】

通学では、キャリアコンサルタントとしての心構えや、キャリアカウンセリングの技法、求職活動の支援スキルなど、通学ならではの内容を学びます。
受講生同士で面接のロールプレイングを行ったり、グループワークを行うなど、実践的なプログラムで学習を進めていきます。

通学風景

全10日間(振替受講制度あり)

全国各都市で開催

受講料

【一般受講料】300,000円(税別)【割引受講料】297,000円(税別)

※ 割引は、過去3年以内に弊社通信講座を受講開始されたことのある方が対象となります。

【お知らせ】専門実践教育訓練給付について

日本マンパワーの『キャリアコンサルタント養成講座(総合)』は、2017年10月より専門実践教育訓練給付の対象となりました。
同年9月までは一般教育訓練給付の対象ですので、開講時期により、適用される教育訓練給付制度が異なりますのでご留意ください。

  • 9月までの開講講座:「一般教育訓練給付」の対象
  • 10月以降の開講講座:「専門実践教育訓練給付」の対象

専門実践教育訓練給付とは

働く人の中長期的なキャリア形成を支援するための、国の雇用保険の制度です。一定の条件を満たした方が、厚生労働大臣の指定した講座(専門実践教育訓練)を受講した場合に、訓練費用の一定割合(一般教育訓練給付より高い割合)がハローワークから支給されます。さらに一定の条件を満たした場合、追加支給の制度があります。

支給額について
  1. 受講者本人が教育訓練施設に支払った教育訓練経費の40%に相当する額(但し、年間上限32万円)
  2. 訓練の受講を修了後、定められた資格を取得し、かつ受講修了日の翌日から1年以内に一般被保険者として雇用された方又はすでに雇用されている方には、受講者本人が教育訓練施設に支払った教育訓練経費の20%に相当する額を追加支給

専門実践教育訓練給付の内容及び受給資格については、必ず厚生労働省のWebサイトでご確認ください。

※ 従来の一般教育訓練給付(20%)に比べ、給付率が高く設定(最大60%)されている一方で、

  • 対象者の支給要件期間(一定条件で雇用保険の被保険者である期間)が長い(10年以上、初めて制度を利用する方は2年以上)
  • 受講開始の1ヶ月前までに一定手続き(訓練前キャリアコンサルティング等を行い必要書類をハローワークに提出等)が必要

などの要件があります。

支給条件の詳細についてはハローワークのWebサイトをご確認ください。

専門実践教育訓練給付制度を使う場合のお申し込みフロー
<お申し込み前>

  • ① 訓練前キャリアコンサルティング
    (または)
    ② 専門実践教育訓練の受講に関する事業主の証明書

  • ハローワークで専門実践教育訓練給付金の受給資格の決定をうける
    (受講開始日の1ヶ月前まで)

  • 受給資格を教育訓練施設に伝えて講座を申し込み

通学の雰囲気をCheck!

通信教育の動画視聴環境をご確認ください

日本マンパワー「Web Course-s」
日本マンパワー
「Web Course-s」

通信教育の受講にはインターネットの動画視聴環境が必要です。動画視聴には弊社が提供する「Web Course-s」を利用します。お申し込みの前に、必ず動作環境をご確認いただきますようお願いいたします。


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